グリーンニューディール
電力会社は、新エネルギーからの電気を実際に利用できない場合でも、
法律により「新エネルギー等電気相当量」を購入しなければなりません。
実際に利用できるかどうかも知れない不確定な自然エネルギーを利用した発電設備で生まれた
電気を、電力会社は果たして何時まで買い取らなければならないのでしょうか？
答え
わかりません！！
お上のご意向は、僕なんぞには知りえません！(*_*;
ここからは個人的な推測でお話しいたします。
RPS法の目的は、エネルギー資源の乏しい日本が未来においても使用できる太陽や風力など
を利用した発電設備を普及させるためなのですから、そういった設備がある程度普及するまでは
この法律は存在するでしょう。そして、この法案があるからこそ太陽光発電がこのように注目され
ている事も否めません。しかし、未来永劫この法律が存在し続けるとは僕は思っていません。
その理由は・・・・・・・・・・
世界的な規模の不況が続いています。
米国の大統領がブッシュからオバマに変わり、その新大統領が政策の一環として取り組んだの
が『グリーンニューディール』です。この政策の代表格が『太陽光発電』です。オバマ新大統領は
地球温暖化対策と景気対策を同時に行うことができるとして、熱心に『太陽光発電』を普及させ
ようとしているようです。
日本でも補助金が復活したり、『太陽光発電』には様々な支援が行われています。地方自治体
独自の補助金制度を設けている地方もあります。僕の住む山形もその一つであります。
また以前も言いましたように、『太陽光発電』で発電された電気の買い取り価格を倍にする政策
も提言されています。
地球温暖化防止・景気対策・光熱費の削減など一石二鳥どころか三鳥にもなろうかという
『太陽光発電』ですが、はてさて・・・・・・・・・・・・・・・・・・
・・・・・・・・・・ホントに本当！？こんなに良い事づくめなのでしょうか？
▲今日は、七夕。今年の夜空は・・・雨模様 (-_-;)
七夕＝天気の悪い日 こんな方程式が僕の中で出来上がってきつつあるような・・