補助金の目的
『補助事業』の対象になるのは効率の高い省エネルギーなシステムです。
例えば、以下のような機器などです（補助事業対象はある一定の条件以上のものです）。
◆ 高効率な暖冷房機器
◆ 省エネルギーの換気設備
◆ 太陽光利用発電等
◆ 断熱材 サッシ ガラス などなど
これらの商品は、住宅の省エネルギーに貢献します。
これが、『NEDO技術開発機構』に限らず『補助事業』の目的です。
省エネルギーで、しかも効率が高い機器。これは大学等の公的機関はもとより、民間企業の
研究・開発によって世に出されます。研究・開発には資本が掛かります。当然ですね。
商品化できるという事は、企業努力などによりある程度の価格に落着いたという事でしょう。
あまりにも高嶺の花では、『商品』とは言えません。
しかし、いくら企業努力などで『商品化』したと言え、研究開発費などが既に掛かっていますので
初めの段階では、そのコストは『商品』の価格に乗ってきます。
身近な電化製品が良い例でしょう。
プラズマテレビ、液晶テレビ、ビデオ、DVD,ブルーレイ、パソコンなど、
例を挙げれば切がありません。それらが、安くなるには『普及』するしかありません。
価格が安くなる条件は、何よりも『普及』することなのです！！！
先に紹介しました電化製品も、今では販売当初よりも安くなっています。
高効率の省エネ機器も同様です。
僕たちが住む日本は資源が乏しい。そして、僕たちが生存している地球が直面している
『環境問題』。この二点のみの理由でも、『省エネルギー』の必要性は待った無しでは
ないでしょうか。『省エネルギー』を高める為には、コストが掛かります。効率の良い機器なら
なおさらです。その負担を減らし、ユーザーに『省エネルギー』を実行してもらう。
それが『国』の意図であるし、『補助事業』の目的なのです。
▲その他には、『省エネルギー商品の普及』 『省エネルギーの意識付け』
の目的もあると思われます。