ホントに本当？

太陽光発電普及への懸念

Thu, 17 Dec 2009 18:20:21 +0900

太陽光発電へ補助を行うことでメリットが生じる事も否定できません。太陽光発電が増える事になれば、メーカーや取扱い企業の雇用を生む事になります。このご時世、雇用拡大の効果が期待できれば『補助事業』を行う事は有意義です。また、増産は商品価格の低下を生みます。安くなれば、多くの人が利用出来る様になるでしょう。

　　　　　　　　　　　　　　　しかし、良い事ばかりではないようです。

その訳は・・・・・・・・・・・・　　　　　　　　　太陽光発電が普及すると・・・・・・・・・・・・・・　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　送電線の設備費用が増えてしまうから・・・・・・

「エッ！それはどうして？」「それはね・・・・・

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・また次回に！」 ▲最近からこんな質問が・・・・・・「パパ、サンタさんてパパじゃないよね？」「ん？・・・Δ◆Ω○Юб■∽Å□◎▽・・・・・・・・(＠_＠;)　（助けて、サンタさん！）」

事業仕分

Wed, 02 Dec 2009 22:48:00 +0900

いつの間にやら民主党が政権交代を果たし、鳩山首相が大規模な温室効果ガスの削減を全世界に表明されました。多くの国民が、財源に不安を抱いているのを知ってか知らずか、マニフェストの公約実現を実行しようとする与党及び内閣。連日、報道されています。最近特に目を引くのが『事業仕分』。いやー、随分『補助金』ってあるもんですねぇ～。聖域無き削減と言わんばかりに、バッサ、バッサ。しかし、税収が大幅に下がる来年度の予算はどうなるのでしょうか？『太陽光発電への補助事業』も一体どうなるのでしょうか、気になるところです。

『補助金』は空から降ってくるわけではないので、結局は誰かの負担。云わば『税金』。税収が無くては振りたい袖も振れません。『買い取り額倍増法』も同じ事。税金とは違いますが電気を利用する人に負担を強います。電気を利用していない人などは極々少数ですので、ほとんどの国民が負担している事になります。　　　　　　　　その事を知ってか知らずか、太陽光発電を売っている人達は　　　　　　　　　　　　　　　『お得ですから・・・』　　　　　　　と、お決まりの売り文句。お得ですから・儲かりますから・・・・・・・・・・

『お得ですから・儲かりますから』が世界規模の金融不安・ドバイショックを生んでしまったのに・・　　　　　　　　　　　　　　　　　それを知ってか知らずか・・・・・・・・・・・・・・

　『電力会社への余剰電力販売目的の太陽光発電』は国民の負担増、国の財政難を引き起こすだけではありません。他にも弊害が生じます。太陽光発電の目的は『省エネルギー化』に他なりません。 ▲更新意欲が『省エネルギー化』していました。充電しながらガンバリマス！　　　

グリーンニューディールの不安

Wed, 08 Jul 2009 15:38:27 +0900

地球温暖化防止・景気対策・光熱費の削減など一石二鳥どころか三鳥にもなろうかという『太陽光発電』ですが、はてさて・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ホントに本当！？こんなに良い事づくめなのでしょうか？

大きな問題が二つあります。一つ目は、電力会社の財政難です。この事については『太陽光発電』のカテゴリーで書いています。安定供給の出来ない『太陽光発電』で発電された電気を電力会社は欲しがりません。欲しいとも思わない電気を、『太陽光発電』を普及させるというお上のご意思に沿うよう、その一翼を担いボランティアで買い取っているのです。ボランティアは財政が健全な状態であるからこそ成せる事。諸事情で電力会社が赤字になれば『買い取り』というボランティアは不可能になります。現在多くの電力会社は赤字です。理由は知りませんが、今後『太陽光発電』を採用する家庭が増え、今以上に普及すれば電力会社の負担は益々増加することになります。電力会社は倒産を避ける為、どこかに収益を求めます。電気料金かもしれませんし、基本料金に添加されるかもしれません。お上のご意思で『買い取り価格倍増政策』がとられれば、その負担は益々大きくなりますし、最終的には税金が投入される事態を招きかねないと個人的に感じています。

財政難の懸念は電力会社に留まりません。先のように税金が投入されれば地方自治体、及び国に波及するでしょうが、そんなに先のことではなく今の現状でも不安要素はあると思います。その不安要素は、補助金制度です。先日（7月2日）、米国カリフォルニア州が財政非常事態を宣言（ロイター）との報道がありました。カリフォルニア州が事実上、財政破綻状態に陥りました。カリフォルニア州知事のシュワルツェネッガー知事は、地球温暖化への危機感から新たな法律を施行し、温室効果ガスの排出を規制しました。脱化石燃料を図り再生可能エネルギーへの転換を目指し、2003年からRPS制度を導入し、2017年までに供給電力の20%を再生可能エネルギー（大規模水力を除く）にすることを目標としました。さらに最近では、この目標値をさらに前倒しし、再生可能エネルギーの割合を2010年までに供給電力の20％、2020年までに33％にするよう検討がされていました。（日本の2010年までの目標値は、1.35％）この中心となったのが『太陽光発電』です。一般家庭へ普及させる為に1700億円の助成金をつけました。この事が直接財政破綻状態を招いたのではありませんが、一つの要因であったのではと僕は考えています。

多くの人々は『太陽光発電』を打ち出の小槌とでも思っているのでしょうか。『太陽光発電』が地球温暖化を防ぎ、雇用を生み経済を復興させ、しかもエネルギー資源の未来を救ってくれる。この『イメージ』は、果たして現実と成り得るのでしょうか？ 今、その普及のために日本国中、否世界中の資本をそこに集中している！？ ▲山形、酒田、村山市では、申請額がすでに予算額に達し、追加分を受け付ける為の　　予算の補正を検討している（山形新聞6月30日）　　そうな・・・・・・・・・・・　(-_-;)

グリーンニューディール

Tue, 07 Jul 2009 15:41:06 +0900

電力会社は、新エネルギーからの電気を実際に利用できない場合でも、法律により「新エネルギー等電気相当量」を購入しなければなりません。実際に利用できるかどうかも知れない不確定な自然エネルギーを利用した発電設備で生まれた電気を、電力会社は果たして何時まで買い取らなければならないのでしょうか？

答えわかりません！！お上のご意向は、僕なんぞには知りえません！(*_*; ここからは個人的な推測でお話しいたします。

RPS法の目的は、エネルギー資源の乏しい日本が未来においても使用できる太陽や風力などを利用した発電設備を普及させるためなのですから、そういった設備がある程度普及するまではこの法律は存在するでしょう。そして、この法案があるからこそ太陽光発電がこのように注目されている事も否めません。しかし、未来永劫この法律が存在し続けるとは僕は思っていません。その理由は・・・・・・・・・・

世界的な規模の不況が続いています。米国の大統領がブッシュからオバマに変わり、その新大統領が政策の一環として取り組んだのが『グリーンニューディール』です。この政策の代表格が『太陽光発電』です。オバマ新大統領は地球温暖化対策と景気対策を同時に行うことができるとして、熱心に『太陽光発電』を普及させようとしているようです。日本でも補助金が復活したり、『太陽光発電』には様々な支援が行われています。地方自治体独自の補助金制度を設けている地方もあります。僕の住む山形もその一つであります。また以前も言いましたように、『太陽光発電』で発電された電気の買い取り価格を倍にする政策も提言されています。

地球温暖化防止・景気対策・光熱費の削減など一石二鳥どころか三鳥にもなろうかという『太陽光発電』ですが、はてさて・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ホントに本当！？こんなに良い事づくめなのでしょうか？ ▲今日は、七夕。今年の夜空は・・・雨模様　(-_-;) 　　　七夕＝天気の悪い日　　　こんな方程式が僕の中で出来上がってきつつあるような・・

ＲＰＳ法

Tue, 09 Jun 2009 21:55:11 +0900

電気の安定供給を求めるお客様と、その要望に応える電力会社。電力会社は、天候に左右され安定供給の出来ない『太陽光発電』で作られる電気を当てになど出来ません。当てにしていないが、購入しています。本音は、当てになどしていないのだから欲しいと思わない。欲しいと思わない電気を電力会社はお金を出して買い取る。

どうしてでしょうか？

答えそれは、『法律で決められたから』なのです。

RPS法という名の法律です。この法律は、平成１５年４月に新エネルギーによる電気の利用を促進するため施行されました。『電気事業者による新エネルギー等の利用に関する特別措置法』と呼ばれています。この法律は、電力会社など電気を販売するすべての電気事業者に、新エネルギーによる電気の一定量の利用を義務付ける法律です。『新エネルギー』とは再生可能エネルギーと同意語です。太陽光発電、風力発電、また地熱や水力やバイオマスによる発電も含みます。石油やガスを利用した発電設備は除きます。この法律の目的は、エネルギー資源の乏しい日本が未来においても使用できる太陽や風力などを利用した発電設備を普及させるためです。電力会社に買取を義務付けることにより、電力市場において売り手である新エネルギーの発電事業者は高くては買い取ってもらえません。安い発電事業者から順に買い取られるわけですから、そこに競争が生まれます。競争が生まれれば新エネルギーによる発電設備機器等の価格を下げることにも繋がります。価格が引き下げられれば普及に一役買う事になります。また、電力会社が買い取ることで再生可能エネルギーの設備負担が減少します。設備を要する特定の人々の負担を国民全体で広く薄く分担しようとするものです。（現在議論されている法案が、今の買い取り価格を倍にする代わりに全世帯から薄く電気料金を引き上げ徴収しようという案。賛否両論ある。『太陽光発電の買取価格』）

この様に、新エネルギーからの電気を実際に利用できない場合でも、電力会社は法律により「新エネルギー等電気相当量」を購入しなければならないのです。

実際に利用できるかどうかも知れない不確定な自然エネルギーを利用した発電設備で生まれた電気を、電力会社は果たして何時まで買い取らなければならないのでしょうか？欲しくも無い電気を、お金を出してまで・・・・・・ ▲太陽光発電は今や注目の的！？

「女心と秋の空」

Sat, 25 Apr 2009 12:33:32 +0900

「雨が降る。」そうです。天気は移ろいやすい。一定ではありません。「女心と秋の空」という言葉もございます。今は春ですが・・・・　　(^^ゞ

太陽光発電はその名の通り、太陽の光が無くては発電しません。曇りでも発電すると聞きますが僅かの電気でしょう。雨が降れば空は暗くなりますから、ほとんど無理でしょう。

と言う事は・・・・・・・・・

天候によって左右される発電装置に電力会社は依存できるでしょうか？電力会社が電気を販売する企業（工場・会社・スーパー・デパート等々）は、安定した供給を求めます。僕たちの家庭でも安定供給を求めますから、企業ならなおさらですね。もし、各家庭の太陽光発電で発電された電気を企業に廻せるとしても、天候が悪い時は別のところから持ってこなくてはなりません。バックアップが必要になります。発電設備（太陽光発電以外）は急な運転稼動、運転停止はできません。天気の予想を立てて運転計画を練ったとしても、天気予報も外れます。「女心と秋の空」の喩えの通り、一日の天気がめまぐるしく変わることもあります。そのような場合、とても対処できないでしょう。

安定供給を求めるお客様に応える電力会社。電力会社は安定供給の出来ない『太陽光発電』で作られる電気を当てになど出来ません。欲しいと思わない。欲しいと思わない電気を電力会社はお金を出して買い取る。

どうしてでしょうか？

▲今日の天候では発電できないでしょう・・・・・・・

天気

Fri, 24 Apr 2009 21:30:17 +0900

概ね一日の消費電力が最大になるのは昼頃です。企業が稼動し操業を行うことによって消費電力は増加しますのでピークが昼頃に迎える訳です。太陽光発電が普及した場合、各家庭で発電する時間帯は日中になりますから、その電気を電力会社が買い取り、その買い取った電気を企業（工場・会社・スーパー・デパート等々）に廻すことができれば電力会社は発電設備等を縮小することが出来、メリットもあると考えられます。「でしょ！昼間に家庭で発電した電気を工場や企業に回す。電力会社も昼間の発電ピークを抑えられるから、設備も少なくできてメリットもある。スゴーーーーイ！！！良い事尽くめじゃない。」「そうですね。そうなれば確かにスゴイ！でも現実はそうではない。」「エーーー！どうして？？？」「雨が降るから。」

▲ほぼ一ヵ月後の更新で書いたのは「たったの一行」だけかよ！（三村マサカズ風）

電気買取は損か得か？！

Fri, 27 Mar 2009 11:41:27 +0900

太陽光発電で発電した電気を従来の倍の価格で買い取る法案が物議を呼んでいます。この買取金額の増額分はどこから得るかという事が問題になっているのです。この負担は電力会社では負いきれませんから、他から得るしかありません。矛先は『国民』に向けられました。各家庭から数十円から百円程度の負担を頂戴して、太陽光発電の買取価格の増額分へ充てる事を考えたのです。そこで『消費者団体』等から、一部の利権獲得層に他の大勢が負担を強いられるとはいかがなものかと反発の声が上がったのです。

僕は、この記事を見る以前からある『素朴な疑問』を持ち続けていました。その『素朴な疑問』とは・・・・・・・・・・・・・・・

電力会社にとって『太陽光発電で発電した電気』を買う事は、損になるか？得になるか？という疑問です。

太陽光発電で発電する電気は、昼間しか発電しません。太陽の光を電気に変換させる訳ですから太陽の光が存在する昼の時間に限定されます。「そんなの当たり前じゃない！！」「そうですね！当たり前です。でも、この当たり前が大事なんですよ。」「・・・・ん？？？？？？？」

それでは、話を続けます。昼間、太陽光発電設備が設置してある家庭は電気を発電し、その電気は電力会社が現在は買ってくれます。電力会社はこの電気を必要だと感じて買っているのか、というのが僕の疑問です。このグラフは、ある夏の日の一日の電気の使われ方を表したものです。（東京電力発表）朝方から消費電力量は増え、昼頃に最大になります。その後少しずつ落ち込んでいく、というのが一日の変化のようです。「消費電力が最大になるのは昼頃。それなら、各家庭で発電する電気も日中だから丁度良いじゃない！！電力会社もメリットは大きいと思うわ。」「そうですね。各家庭からの供給があれば、欲しい所に回せば良いので電力会社でも発電のピークを抑えることが出来ます。確かに電力会社もメリットがあります。ここで問題。昼の電力が必要なところはどこ？」「家庭じゃないわね。家ではほとんど昼間電灯は点けないし・・・・・。デパートや、スーパーじゃないの。それに会社や工場！そうでしょ！！」「大正解！昼間の各家庭の消費電力は概ね少ないでしょう。工場や企業がこのグラフのような変化をたどると思います。」「でしょ！昼間に家庭で発電した電気を工場や企業に回す。電力会社も昼間の発電ピークを抑えられるから、設備も少なくできてメリットもある。スゴーーーーイ！！！良い事尽くめじゃない。」「そうですね。そうなれば確かにスゴイ！でも現実はそうではない。」「エーーー！どうして？？？」 ▲人気blogランキングがただいま急降下中・・・・「エーーー！どうして？？？」

太陽光発電の買取価格

Wed, 25 Mar 2009 11:40:02 +0900

電力会社の買い取り価格によって光熱費の負担は左右されます。逆を言えば、《光熱費ゼロ》とは電力会社の買い取り価格によって決まる、という事です。例えば、一年の平均の電力会社から買った電力と太陽光発電で売った電力量が同じ量だと仮定します。現在の買取金額は売電価格と同額ですから、この条件では収支ゼロになります。この条件で電力会社の買い取り料金が変わった場合、料金はどう変化するのでしょうか？電力会社の買い取り価格が安くなれば、電気料金を支払わなければなりません。電気の支払いが発生し、《光熱費ゼロ》には、程遠くなります。逆に、電力会社の買い取り価格が高くなれば、売る割合が大きくなりますので支払うどころか逆に収入を得ることになります。トータルでは《光熱費ゼロ》に近くなる可能性が増えます。今月に入ってこの太陽光発電の買い取り価格の記事が、新聞紙上を賑やかにしています。政府は、家庭や企業などが太陽光発電で余った電力を今の二倍程度の価格で電力会社が買い取る新制度の2010年導入へ法整備を推進しています。一方、電力会社は購入に必要な費用を一般の電気料金に転嫁する見通しなのですが、太陽光発電設備を持たない利用者から負担増への反発の声が上がり、環境対策として有望視される太陽光発電の早期普及に暗雲が漂っている、というような記事です。国は、太陽光発電の導入量を２０２０年に現状の10倍、30年に40倍にする目標を打ち出しています。買い取り価格を倍にする事で、太陽光発電を普及させ生産コストを引き下げると共に、関連産業の雇用増も見込んでいるようです。現に、一度廃止された補助金制度ですが最近復活しました。（発電設備一キロワット当たり7万円　約一割の補助）先の法案が通れば、1キロワット24円で購入している電気料金体系の場合、48円程度で10年間電力会社が買ってくれることになります。太陽光発電設備の設備費は、1キロワット当たり約70万円程度。3キロワットの設備が一般的ですから、設備導入費用は約2百数十万円になります。従来の買取料金ですと、設備投資した金額を回収するまで約25年程度かかると言われていました。買い取り価格が倍になれば、約半分の月日で回収することが見込めそうです。しかし、この買取金額の増額分はどこから得るかという事が問題になっているのです。この負担は電力会社では負いきれませんから、他から得るしかありません。矛先は『国民』に向けられました。各家庭から数十円から百円程度の負担を頂戴して、太陽光発電の買取価格の増額分へ充てる事を考えたのです。そこで『消費者団体』等から、一部の利権獲得層に他の大勢が負担を強いられるとはいかがなものかと反発の声が上がったのです。今後、この法案の行方はどうなるのでしょうか？　　ホントに！この法案の裏側には、本当は実に多くの問題が抱えていると僕は考えています。 ▲最近『太陽光発電』に関する広告がやたら目に付きますね。　　(~_~;)

光熱費ゼロの条件

Wed, 04 Mar 2009 09:06:36 +0900

多くの人々は《光熱費ゼロ》と聞けば、データを集計し光熱費の平均値がゼロに近い数値だった結果の状態を頭に浮かべます。しかし、多くの（ほとんどの）住宅会社が宣伝している《光熱費ゼロ》は、光熱費がゼロになるように計算をしてシステムを構築して謳っています。多くの住宅会社が宣伝している《光熱費ゼロ》は、様々な条件が前提になっています。第一の条件が、地域の限定、設備の条件等です。この条件は以前『光熱費　ゼロ』で申しました。《光熱費ゼロ》を謳っている会社は、チラシ等に小さくこの条件が載っています。あまりの小ささに見逃す人も多いでしょうが・・・・・・・　　　(~_~) 第二の条件が、電力会社の買い取り価格です。この条件が一番だと考えます。これによって《光熱費ゼロ》は、実現不可能にもなりますしゼロどころか収入を得る手段にも為り得るからです。このところを詳しくお話してみましょう。東北電力では平成20 年9 月1 日より電気需給契約の電力量料金単価で購入しています。 1キロワット時およそ二十数円の買い取り価格だと思います。買い取り価格は電力会社との契約内容によって増減します。政府は、温暖化防止対策の一環として太陽光発電に対して、補助金制度を再び施行するか電力会社の買い取り価格を割り増しにするか議論しているようです。太陽光発電の発案はアメリカでしたが、商品化に成功したのは日本でした。太陽光発電に使用する『太陽電池』の生産量では長らく世界一を誇った日本でしたが、2007年にヨーロッパにトップの座を譲り渡してしまいました。原因は、住宅用の太陽光発電への補助金を廃止した日本に対し、ドイツは『フォードインタフ制度』を行いました。この制度は、太陽光で発電した電気を割高の料金で一定期間買い取ることを保障した制度です。ドイツでは60円から70円台で買い取っています。(日本の約3倍の価格ですね　　(~_~)　　）これらの政策の違いもあり、太陽光発電の『生産量』『累計導入量』のどちらもドイツに抜かれました。日本政府も2008年7月に、「低炭素社会づくり行動計画」で太陽光発電の導入量を２０２０年に現状の10倍、30年に40倍にする目標を打ち出しています。この事からも、電力会社が買い取り価格を引き上げるのも現実味を帯びています。そうなれば、限定的だった《光熱費ゼロ》の地域も拡大するのではないでしょうか。このように、電力会社の買い取り価格によって《光熱費ゼロ》は左右されます。逆を言えば、《光熱費ゼロ》とは電力会社の買い取り価格によって決まる、という事です。 ▲未曾有の経済危機により様々な『補助金』は、廃止されるでしょうね。　　　　　　　　　　　　　　　財源あっての『補助金』ですから！

光熱費ゼロの正体

Thu, 26 Feb 2009 15:27:42 +0900

太陽光電池を設置し「太陽光発電で《光熱費ゼロ》」という表現をする住宅メーカー。多くの人は光熱費ゼロ＝エネルギーゼロと連想するのではないでしょうか。しかし現実は違います。該当する地域はあるでしょうが、限定されます。そもそも、この表現方法では様々な誤解を招くきます。光熱費ゼロ＝エネルギーゼロではありません！まず第一の誤解。太陽光電池を設置することで、家庭での電気が全て賄えるという誤解。全て、または多くの電気を太陽光発電で賄えるので光熱費が掛からなくなる。これはまったくの誤解です。しかし、このように思っている人は少ないでしょうが・・・。　　(^_^;) 「太陽光発電で《光熱費ゼロ》」とは光熱費ゼロ＝エネルギーゼロを意味しているのではありません。光熱費の収支がプラスマイナスゼロという意味です。太陽が顔を出して太陽光発電で発電した電気は、電力会社に売ります。東北電力では平成20 年9 月1 日より電気需給契約の電力量料金単価で購入しています。そして、日も暮れれば太陽光では発電しません。夜間は電力会社から電気を買います。この電気を売った、買ったの収支がゼロになることを「太陽光発電で《光熱費ゼロ》」と言って住宅会社が宣伝しているのです。しかも、現実にゼロになる地域は限られています。第二の誤解。《光熱費ゼロ》のゼロという表現。ゼロとは数字の０（零）であり、無を表現します。光熱費が無し。掛からない。光熱費が掛からないと言うのは、状態を示すのかシステムを指しているのか。 ①普通の家庭が普通の暮らしをして光熱費ゼロになってしまった状態を言っているのか ➁普通の家庭が普通の暮らしをして光熱費ゼロになるようなシステムを言っているのか どちらなのでしょうか。 ①は結果を示します。データを集計し平均値がゼロに近い数値だった。よって《光熱費ゼロ》。 ➁は《光熱費ゼロ》になるように計算をし、ゼロになるようなシステムを構築して《光熱費ゼロ》。多くの人々は《光熱費ゼロ》と聞けば、①の状態を頭に浮かべます。しかし、多くの（ほとんどの）住宅会社が宣伝している《光熱費ゼロ》は➁です。 ➁は、様々な条件が前提になっています。 ▲売るためには様々な美辞麗句が必要なのでしょうか？

光熱費ゼロ

Tue, 10 Feb 2009 16:00:57 +0900

水力発電以外の発電設備は『熱エネルギー』を変換して電気に変えています。電気は、発電設備から送電設備を経て各家庭へ供給されます。熱を電気に変換する過程でもロスは生じますし、送電する過程でもロスは出ます。ロスを発生させる事を承知で電気を発電させているのは、それほど電気が必要だからです。その電気を熱に再変換するというのは、非常に効率が悪いことです。しかも、長時間運転の必要な給湯・暖房ならばなおさらです。「でも、今盛んに太陽光電池を宣伝してるじゃない。太陽光電池とセットで《光熱費ゼロ》とか謳っているわよ。《光熱費ゼロ》ならエネルギーの必要が無いことで、エコじゃない？」「そうだね、太陽光電池は太陽の光で発電するからエコロジーではあるよね。しかし、多くの会社が宣伝しているような効果は発揮しないのではないかな。」「エ、そうなの！！」多くの人は太陽光発電を取付けるとエコロジーだと思っているようです。確かにそうとも言えるのですが、そうでないとも言えます。変な表現でわかりづらいですね。　　^_^; テレビでこのようなCMを見かけます。「太陽光発電で《光熱費ゼロ》」という表現をする住宅メーカー。多くの人は　　光熱費ゼロ＝エネルギーゼロ＝エコロジー　　と連想するのではないでしょうか。しかし現実は、多くの人の思いとはかけ離れているようです。現実は違う。該当する地域はあるでしょうが、限定されます。この表現方法では誤解を招くきます。だが、嘘ではない。だからJAROに電話できない。　(^_^.) 正しい訳し方はこうです。「太陽光発電を取付けることで、支払う電気代（光熱費）はゼロになる可能性があります。その可能性のある地域は、雪の降らない太平洋側のごく限られた地域で、家族構成は＊人＊＊キロワットの太陽光発電を南面に＊＊度の角度で載せたオール電化住宅に限ります。」訳し方を間違えてはいけません。宣伝の多くは、その美辞麗句をそのまま鵜呑みにしてはいけません。翻訳が必要です。住宅会社の宣伝は特にそうかもしれません。 ▲悲しいですが、現実です。

続々　未来への不安

Tue, 03 Feb 2009 12:03:36 +0900

貴重なエネルギーである『電気』が、家庭で必要とされる『熱』などに使われることがどう考えても・・・・・・・・・・・・・・・・　　・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・僕には、納得できない！！！！！僕が納得できない理由は、『熱力学　第二法則』にあります。「さまざまな種類のエネルギーが熱エネルギーに変わっていき、その熱エネルギーも高温から低温へと移り、全ての物体が同じ温度になってしまう。エネルギーはそういう方向に流れていく。」この理論が、『熱力学　第二法則』です。以前使用しました図を元に説明いたします。これは、自動車が走る際のエネルギーの変化を表した図です。自動車はガソリンを圧縮し、点火した時に爆発したエネルギーを元に動かしています。駆動するために使われるエネルギーが全体の約37％。その他の63％のエネルギーは、排気ガスという熱エネルギーで排出されます。排気ガスは大気に熱が移動し、エネルギーではなくなります。自動車を例にしましたが、エネルギーを消費すると全て熱エネルギーに変化します。そして、熱エネルギーは低い温度のほうに流れ拡散していきます。拡散した熱は、エネルギーではありません。集まっているからこそ『エネルギー』なのです。エネルギーを使い、経過すればするほど使いにくいエネルギーに変わっていく。言葉を変えれば、質が悪くなって広まっていきます。この事を『エントロピーの増大』と言います。そして、質が悪くなったエネルギーは元には戻せない！（エネルギーに成り得ない）電気は発電設備で生まれます。水力発電以外の設備は『熱エネルギー』を変換して電気に変えています。電気は、発電設備から送電設備を経て各家庭へ供給されています。電気は使用範囲の広いエネルギーですから、わざわざ多くのエネルギーを使用してまで作っています。使用範囲の広い、しかも安全性の高いエネルギーは多くの人達に受け入れられ広範囲に普及しました。日本津々浦々まで、電気は普及しています。『熱エネルギー』をわざわざロスが発生するのを承知で変換して作った貴重な『電気』をどんなエネルギーを使っても発生する『熱エネルギー』に変換するとは・・・・・・・・・・・　　　　　　　　　　　到底、納得できる論理ではありません！化石燃料の次のエネルギーの担い手は『電気』だと、世界中の多くの人々は考えています。運輸も『電気』に将来を託しているようです。そうなれば『電気』の消費は爆発的に増大します。電気を発生するための資源は、化石燃料のほかの資源になりますので・・・・・・・・・・・・今のところ考えられる資源は、たった一つ。その資源の処分方法は、何一つ解決されていないし、解決できるめどすらたっていない。せっかく作った『電気』を『熱エネルギー』に使うのなら、灯油やガスを燃やして『熱エネルギー』にして使ったほうが、余程省エネになりますし、ロスが発生しない分地球環境にも遥かに良いと考えられますが・・・・・・　　　　　　　　　　　　　　　　　　いかがでしょうか？ ▲ 昨日から学校に復帰。他にもインフルエンザで休んだ子もほとんどが登校したとの事。当直の子が、こう言ったそうです。「先週は寂しかった。今日は、みんなが揃って嬉しいです。　(*^_^*)」　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　良かったね！

続　未来への不安

Wed, 28 Jan 2009 21:02:03 +0900

多くの人は通勤時や買い物時などに車を利用します。時間帯は昼間が多いでしょう。『電気自動車』が普及すれば、充電時間は利用時間以外の夜間に行うことになります。その時間帯は『オール電化住宅』が給湯に使用するお湯を沸かしている時間です。冬になれば、蓄熱暖房機を暖める電力も同時間に必要になります。そして、寒さの厳しい地域で普及している融雪設備の電力も加われば、一体どれだけの消費電力になるのでしょうか？現代の多くの人々は『運送』に多くの割合で依存しています。人、物を運ぶ『運輸』。現代は非常に便利になり、近隣の県ならば翌日には商品は到着しますし、人間の一日の移動距離は数百キロも可能です。この世の中、『運輸』は切っても切れないものですし、『経済』にも大きな影響を与えます。『運輸』に使用されるエネルギーの多くは『石油』に依存しています。遠い将来、資源問題を考えれば別のエネルギーに転換する必要性も生まれてくるでしょう。その、別のエネルギーの第一候補に『電気』が挙げられています。市場に出ているハイブリッド車や、多くのメーカーが意欲的に開発しようとしている方向から見ても、最有力候補には間違いなさそうです。多くの自動車メーカーの努力が実を結び、『電気自動車』が多くの人々から支持を受け、普及したと仮定します。その近未来を、想像してみましょう・・・・・・・。『運輸』と『経済』は密接な関係にあります。経済活動はお金と商品の交換が主としてなされます。その経済活動に不可欠な商品の流通を担うのが『運輸』です。百年に一度の経済危機だといわれている現在。不安が世界を覆いつくしています。将来を悲観する人々。行き詰まり、命を投げ出す人。自暴自棄になり、他人の命まで奪う者。バブル時代には想像もできない事件が、毎日のように起きています。言い方を変えれば、経済活動が順調であれば人々の暮らしは安全とも言えます。よって、人々は経済活動が円滑になることを望むのでしょうか。多くの人々が、経済的に安定した社会を求めるならば『運輸』に対しても円滑に行われることを望むでしょう。ならば、『運輸』に対して活動に必要なエネルギーを割り当て、差し出すことに異議を唱えないでしょう。経済活動の基でもある『運輸』に必要なエネルギー。エネルギーは有限です。そのエネルギーが『電気』だと仮定します。発電設備がどうであろうと（原子力であろうとなかろうと）『電気』は非常に貴重なエネルギーです。その貴重なエネルギーである『電気』が、家庭で必要とされる『熱』などに使われることがどう考えても・・・・・・・・・・・・・・・・　　・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・僕には、納得できない！！！！！ ▲インフルエンザが猛威を奮っています！　実感しています！！！　　なぜって・・・・・・・・・・りんちゃん・あいちゃん　感染中！！！！

未来への不安

Wed, 21 Jan 2009 18:19:16 +0900

いつの間にか、年が明けてしまった。いつの間にやら、米国の大統領がオバマになった・・・・・・明けまして、おめでとうございます。たった今、竜宮城から帰って参りました『浦島パパ』でございます。鯛やヒラメの踊りに魅せられて、つい時間を忘れてしまいました。そんな時、一つの応援コメントを頂きまして、漸く我に返り、戻ってきた次第であります。『ｍｋｍｒｌｔ；＠さん』ありがとう。テレビを見ましたら、本日未明、オバマ氏が第４４代米大統領に就任していました。就任式直後のパレードに参加した人の数は物凄かったですね！市内の人出は、就任式としては史上最多の約１８０万人だそうです。それだけ期待が大きいという事でしょうか。米国国民のオバマ大統領に寄せる期待の多くは、何と言っても経済再建でしょう。米国国民だけではなく、全世界が注目し、期待を寄せているといっても過言ではないでしょう。オバマ大統領の経済再建の支援策の一つに、環境問題への取り組みがあります。今後３年で太陽光や風力など代替エネルギー生産を倍増する計画を発表しています。その為の雇用確保を約300万人と見込んでいます。そして、低燃費車製造の推進も掲げています。これらの経済再建の予算は、８０００億ドル（約７０兆円）規模に上る見通しだと聞きます。この総額は、日本の1年間の国家予算と同額だそうです。米国産の車は大きくて、燃費が悪く、近年では人気が無いようです。日本産の低燃費のハイブリッド車などは人気があるようです。自動車メーカー各社、更なる低燃費車の開発に勤しんでいるようです。その中の一つに『電気自動車』と言うのがあります。あるメーカーでは家庭用のコンセントから充電し、走行を可能にする車を販売しようとしていると聞きます。このような『電気自動車』が普及したら、この世の中は一体どう変化するのでしょうか？「排気ガスが出なくて良さそうね！クリーンだし、温暖化防止にもなるわ！！」「確かに、そうかもしれません。しかし、大きな問題も抱えそうです。」「大きな問題？」国内の自動車が全て『電気自動車』になったら・・・・・・・・・・・・・・・相当の電気を消費します。その電気を消費する時間帯は何時になるでしょうか？車を使用するのは、通勤時や買い物時など、昼間が多いでしょう。ならば、充電時間はその時間帯以外。ならば、夜間。特に、深夜から朝方にかけてが多いのではないでしょうか。その時間帯は・・・・・・・・・・正しく、一般的な『オール電化住宅』が通電する時間になります。『電気自動車』の充電と、家庭の給湯の通電が時を同じくして行われます。冬になれば、暖房機の通電が加わります。寒さの厳しい地域なら、融雪設備の通電も更に加わります。一体どれだけの消費電力になるのでしょうか？ ▲お年玉のつもりで・・・･ポチッ　っと。